日本産婦人科医会によると、全国における無痛分娩数は2018年の5.2%から2023年の11.6%に増加しています。また、厚生労働省による妊婦へのアンケート調査では、8割ほどの人が無痛分娩に満足していると答えており、今後さらに普及していく可能性があります。
とはいえ、無痛分娩は正常分娩に比べ費用が高くなることもあり「いくら必要なのか」「地域や医療機関によってどれほど変わるのか」など、気になる方もいるでしょう。無痛分娩は医療機関ごとに、約15万～20万円と差があります。
この記事では、無痛分娩にかかる費用の目安や内訳、保険適用について解説します。費用の細かな内容を知り、無痛分娩を検討する際に役立ててください。
無痛分娩の費用相場は約15万～20万円
病院の規模や種類、地域によっても異なりますが、無痛分娩の費用相場は約15万～20万円です。出産時にはこの無痛分娩費用のほかに、通常の分娩費用がかかります。無痛分娩は麻酔により陣痛が弱くなることもあるため、陣痛促進剤を利用する場合はさらに料金が加算されるでしょう。
また、無痛分娩の費用には地域差や病院差があります。それぞれの費用目安を解説します。
地域差
厚生労働省によると、2022年度における正常分娩の費用は、地域によって20万円以上も変わることがあります。以下は、2022年度における全施設での平均の分娩費用と地域による違いです。
| 正常分娩の費用 | 平均値 |
|---|---|
| 全国平均 | 48.2万円 |
| 東京都（最も高い） | 60.5万円 |
| 熊本県（最も低い） | 36.1万円 |
全施設での出産費用では、平均と比べ東京都は約12万円高く、熊本県は約12万円低いことがわかります。無痛分娩では、この正常分娩の費用に約5万～20万円ほど多くかかります。無痛分娩に必要な費用は、単純計算で東京都では約65.5万～80.5万円、熊本県では約41.1万～56.1万円であり、地域による違いは大きいでしょう。
病院差
分娩費用は、病院の規模によっても異なります。厚生労働省の「出産費用の見える化等について」によると、病院ごとの無痛分娩費用の差は以下のとおりです。
私的病院とは、一般的に「民間病院」と呼ばれる医療機関です。医療法人のほか、私立学校法人・公益法人などが運営しています。
公的病院とは、国が健康保険制度または厚生年金制度の福祉施設として設置する医療機関です。全国社会保険協会連合会や厚生年金事業振興団、健康保険組合などが運営しています。
無痛分娩の費用は約15万～20万円ほど追加されるため、最も高い私的病院での目安は約55.6万～70.6万円です。分娩費用の病院差でみると、公的病院が約51.3万～66.3万円と、最も費用を抑えられる可能性があります。
無痛分娩にかかる費用の内訳
無痛分娩を利用する場合、通常の分娩費用に料金が加算されます。自己負担額は、以下の計算で把握できます。
自己負担額＝分娩費用の総額－出産育児－時金50万円＋産科医療保障制度1万2,000円（－該当する場合、出産費用の助成金など）
お住まいの地域によっては、出産費用の助成金がもらえるケースもあります。横浜市の場合、2024年6月時点で給付される助成金額は最大9万円です。
ここでは「分娩費用の総額」に該当する、分娩費用と加算費用について解説します。
分娩費用
分娩費用は、正常分娩の場合にかかるベースとなる料金です。以下のような内容が該当します。
- 分娩基本料金
- 入院料
- 胎盤処置料
- 文書作成・事務手数料
- 新生児管理料
- 処置入院管理料
- 指導・相談料など
部屋代や食事代が別途かかる医療機関もあります。加えて、産科医療補償制度に加入している医療機関では、産科医療補償制度の掛け金が1万2,000円（税込）かかるでしょう。産科医療補償制度とは、お産をしたときに何らかの理由で重度脳性麻痺となった赤ちゃんとそのご家族を考えた補償制度です。
産科医療補償制度に加入している医療機関で出産した場合、すべての分娩が対象になります。安心して出産を迎えるためにも、加入している医療機関を選ぶのがおすすめです。
加算費用
無痛分娩で出産した場合の料金は、分娩費用に加えて計算されます。加算される項目には、以下のような内容があります。
- 無痛分娩の費用
- 夜間・早朝加算
- 休日加算
- 出産前後における入院期間の延長費用
- 誘発分娩管理料
- 緊急の帝王切開や無痛分娩の加算
- 新生児聴力検査
- 新生児拡大マススクリーニング
分娩状況により別途、保険適用された費用がかかることもあります。出産前後の身体の状態によっても入院期間や必要な処置が変わるため、分娩にかかる費用は多めに見積もっておくとよいでしょう。
無痛分娩は保険適用外
無痛分娩は保険適用外になるため、麻酔などの費用は自己負担になります。ただし、無痛分娩にも出産育児一時金が利用可能です。
出産育児一時金とは、健康保険や国民健康保険などの被保険者や被扶養者が出産したときに、一定の金額が支給される制度です。産科医療補償制度に加入した医療機関で妊娠週数22週以降に出産した場合は。1人の子どもにつき50万円が支給されます。未加入の医療機関で出産した場合は、48.8万円です。
産科医療補償制度に加入した医療機関での分娩には、掛け金が1万2,000円（税込）必要です。分娩総額が60万円だった場合、出産育児一時金で50万円支給され、自己負担金は約11万2,000円になるでしょう。
無痛分娩の費用を抑える医療機関の選び方
無痛分娩で費用を抑えたい場合は、医療機関ごとの費用を確認してから検討するのがおすすめです。無痛分娩は自費診療であり、医療機関によって差があります。東京都内でも15万円～20万円まで多少の差額が生じることはあるでしょう。
医療機関ごとに入院中の食事や産後の母体ケアなど、受けられる内容は異なります。出産する医療機関を選ぶ際には、料金のほか施設の特徴も踏まえた検討が大切です。
聖マリアクリニックにおける無痛分娩の費用
聖マリアクリニックでは、無痛分娩を積極的に取り組んでいます。複数名の麻酔科専門医が在籍し、硬膜外麻酔を用いた無痛分娩をおこなっています。適切な投与により、お産の痛みを3分の1程度に軽減することが可能です。
お部屋はすべて個室となっており、入院期間はお産当日を0日目とし、4日目に退院する4泊5日の日程です。帝王切開の方は術後の経過にもよりますが、基本的に5日目が退院日（5泊6日）となります。
日程を決めてお産に臨む計画分娩のほか、24時間365日体制で自然分娩にも無痛分娩を選択できるのが、当院の特徴です。当日麻酔を使用しなければ、無痛分娩を予約していてもキャンセル料がかかりません。ここでは、当院でかかる無痛分娩の費用を紹介します。
当院での出産にかかる費用
当院では、分娩基本料金や入院料、新生児管理料などを含めた71万5,000円が、加算料金なしの場合の分娩費用です。無痛分娩の場合は、正常分娩で15万円、緊急でおこなった場合は5万円が加算されます。
自己負担額の目安は、以下のとおりです。
分娩費用の総額（71万5,000円＋無痛分娩15万円＋ほか加算分）－出産育児一時金50万円＋産科医療保障制度1万2,000円－横浜市在住の場合：出産費用の助成金9万円＝自己負担額28万7,000円
詳しく分娩費用を知りたい方は、以下のページもご覧ください。
キャンペーン実施中
当院では、2024年6月現在、以下のキャンペーンを実施しています。
| キャンペーン名 | 聖マリアクリニック開業20周年記念無痛分娩費用無料キャンペーン |
| 特典 | 計画・自然無痛分娩ともに15万円が無料 |
| 対象 | 期間中、母子手帳および分娩に関する説明を受けた方 |
このキャンペーンは、事前に定められた人数に達した時点で予告なく終了する場合があります。無痛分娩をご希望の方は、ぜひこの機会にご利用ください。
まとめ
無痛分娩は保険適用外であり、費用の目安は病院の規模や種類、地域でも異なりますが約15万～20万円です。無痛分娩をした場合、通常の分娩費用にこの金額が加算される形となります。また、夜間や休日、陣痛が弱まったことでの陣痛促進剤の使用などでも料金は変わります。
無痛分娩を選択する場合は、医療機関ごとの追加費用や特徴を確認するのがおすすめです。費用の内訳や地域差も踏まえて、今回の記事を医療機関選びの参考にしてください。
